「Indeedと同じ文面をWantedlyにも掲載したのに、なぜか応募が来ない」——これはWantedlyの仕組みを理解せずに求人票を作った企業によくある悩みです。Wantedlyは給与を掲載できないという特徴的な仕様を持ち、条件訴求ではなくストーリー訴求で応募者の心を動かす媒体です。本記事ではIndeedとの違いを踏まえた上で、Wantedlyで応募が来る求人票の書き方を解説します。
目次
Indeedは求人検索エンジンであり、求職者は給与・勤務地・雇用形態などの条件で絞り込んで求人を探します。一方Wantedlyは「共感採用」を掲げるプラットフォームで、給与欄自体が存在せず、「なぜこの事業をやっているのか」というビジョンやストーリーで応募者を惹きつける設計になっています。この根本的な違いを理解しないまま同じ原稿を使い回すと、どちらの媒体でも成果が出にくくなります。
| 項目 | Indeed | Wantedly |
|---|---|---|
| 給与の記載 | 掲載する(具体的な金額) | 媒体上は掲載できない(最初に接触する時点までに明示が必要) |
| 応募までの導線 | 求人票→応募(直接的) | 「話を聞きに行きたい」ボタン(カジュアル面談から) |
| 重視される内容 | 条件の網羅性・検索キーワード | ストーリー・ビジョン・人柄 |
| 向いている職種 | 事務・販売・製造など幅広い職種 | エンジニア・デザイナー・企画職 |
給与を掲載できない場合も、賃金の明示は必要です
賃金は、募集時に明示が必要な労働条件の一つです(職業安定法 第5条の3/同施行規則 第4条の2)。厚生労働省の資料では、求人広告のスペースが足りないなどやむを得ない場合は、「詳細は面談時にお伝えします」などと付したうえで、労働条件の一部を別のタイミングで明示することも可能とされています。ただしその場合も、原則として、面接などで求職者と最初に接触する時点までに、賃金を含むすべての労働条件を明示する必要があります(2024年4月施行の改正に関する資料)。
「給与は面談で」とだけ書いて済ませず、どの時点で、何を、どう明示するかを募集の運用に組み込んでおきましょう。カジュアル面談がどの時点にあたるかなど、判断に迷う場合は、ハローワークや社会保険労務士などの専門家にご確認ください。
Wantedlyで反応が良い求人票には、共通する構成パターンがあります。条件を並べるのではなく、次の順番でストーリーを展開します。
「なぜこの事業をやっているのか」という創業・事業の背景を語る
「今どんな課題に向き合っているのか」を具体的なエピソードで示す
「入社したらどんな役割を担うのか」をチームの視点で描く
「どんな人と働きたいか」をカルチャーフィットの観点で伝える
「まずは話だけでも」という低いハードルで応募を促す
Indeed向けの条件訴求をそのままWantedlyに転用すると、共感を得られず流し読みされてしまいます。同じ募集内容でも、伝え方を変えるだけで反応が大きく変わります。
条件訴求(Indeed向け・Wantedlyでは反応が薄い)
Webエンジニア募集。フルリモート可。使用言語:TypeScript、React。要2年以上の実務経験。
ストーリー訴求(Wantedly向け)
「地方の中小企業にもITの力を届けたい」——そんな想いで創業して3年。今、導入企業が100社を超え、次のフェーズに向けてプロダクトを作り直しています。この「作り直し」を最初から一緒に設計してくれるエンジニアを探しています。技術選定から関われる裁量の大きさが今のチームの魅力です。まずはカジュアルにお話ししませんか。
同じ募集内容から、Indeed向けの条件訴求とWantedly向けのストーリー訴求をそれぞれ最適化して自動生成。媒体ごとの書き分けにかかる手間を減らせます。
無料で試してみるWantedlyの一覧画面では見出し(ストーリータイトル)がクリック率を大きく左右します。職種名だけの見出しは埋もれてしまうため、次のような要素を組み合わせます。
数字で興味を引く
「導入企業100社突破」「メンバー3人→15人に急成長中」など、勢いが伝わる数字を入れる。
課題・ミッションを見出しに入れる
「地方DXの遅れを、エンジニア5人で解決する」のように、事業の意義を一言で伝える。
「〇〇な人へ」という呼びかけ型にする
「裁量を持って技術選定からやりたい人へ」のように、読み手を主語にすると自分ごと化しやすい。
WantedlyとIndeedは求職者の探し方も、心を動かすポイントもまったく異なります。Indeedには条件の網羅性を、Wantedlyにはストーリーとカルチャーフィットを——媒体特性に合わせて書き分けることが、限られた採用リソースで最大の成果を出す近道です。
ご注意(免責)
本記事は一般的な情報提供です。法令に関する記述は、厚生労働省・都道府県労働局・ハローワークの公開資料に基づくもので、法的判断ではなく、個別の求人票が法令に適合するかどうかを保証するものではありません。最終判断は、社会保険労務士などの専門家、または管轄の労働局・ハローワークにご確認ください。ツールの効果や応募数・作成時間の変化は、職種・媒体・原稿の内容・運用により異なり、特定の成果を保証するものではありません。
参考にした資料(厚生労働省ほか)