Indeedは国内最大級の求人検索エンジンですが、掲載しても応募が来ない企業が多いのが現実です。本記事では、求職者が検索して比較する前提を踏まえて、クリックされやすく応募につながりやすい求人票の書き方を解説します。
目次
Indeedのような求人検索エンジンでは、求職者が入力したキーワードや絞り込み条件に近い求人が見つかりやすくなります。求職者が検索する言葉(職種名・勤務地・働き方など)を、求人票に適切に盛り込むことが重要です。
なお、掲載順位の具体的な仕組みは、サービス側の仕様によって変わり、公開されていない部分もあります。順位を狙うよりも、求職者が知りたい情報(仕事内容・給与・勤務地・働き方)を正確に、具体的に書くことを基本にしましょう。
求人票で最も重要な要素の一つが「タイトル」です。検索結果一覧でまず目に入る箇所であり、クリック率に直結します。
給与を「応相談」「詳細は面接で」とだけ記載している求人票では、求職者が条件を比較しにくくなります。また、賃金は募集時に明示が必要な労働条件の一つです(職業安定法 第5条の3/同施行規則 第4条の2)。
仕事内容は「何をするのか」を具体的かつ魅力的に伝えるセクションです。「一般的な〇〇業務」という抽象的な記述ではなく、1日の業務の流れや具体的な仕事の例を盛り込みます。
「必須条件」と「歓迎条件」を分けて記載することが重要です。必須条件を絞り込むことで、「自分には無理かも」と感じて諦める求職者を減らせます。
福利厚生は差別化要因の一つです。法定福利厚生(社会保険等)は当然として、自社独自の制度や職場環境の特徴を記載します。
職種・業務内容・求めるスキルを入力するだけで、検索されやすいキーワードや構成を意識した求人票の下書きを自動生成します。3回まで無料でお試しください。
無料で試してみる例文をそのまま使う前に(2024年4月改正)
本記事の求人票の例は、応募を集める書き方を示すためのものです。2024年4月以降は、業務内容と就業場所の「変更の範囲」、有期契約の更新基準(更新上限を含む)など、募集時に明示が必要な項目が追加されています。例文にこれらの記載がない場合は、「変更の範囲」の書き方を参考に補ってください。
ご注意(免責)
本記事は一般的な情報提供です。法令に関する記述は、厚生労働省・都道府県労働局・ハローワークの公開資料に基づくもので、法的判断ではなく、個別の求人票が法令に適合するかどうかを保証するものではありません。最終判断は、社会保険労務士などの専門家、または管轄の労働局・ハローワークにご確認ください。ツールの効果や応募数・作成時間の変化は、職種・媒体・原稿の内容・運用により異なり、特定の成果を保証するものではありません。
参考にした資料(厚生労働省ほか)